この記事では、磨いたら光る原石銘柄かどうか次の4つの視点に着目して分析していきます。
- 【時価総額】今後の上昇余地
- 【テーマ性】事業の将来性
- 【業績】成長性、財務
- 【チャート】テクニカル分析
会社について
時価総額30Bドル以上「大型株」
時価総額10Bドル〜30Bドル未満「中型株」
時価総額10Bドル未満の銘柄「小型株」
単位:T=1兆、B=10億、M=100万
一般的な定義として、「小型株」時価総額10Bドル未満の銘柄、時価総額10Bドル〜30Bドル未満「中型株」、時価総額30Bドル以上「大型株」であり、一般的には大型になるほど収益性が下がる=株価があがりにくい傾向がありますが、小型株だからいいというわけではありません。
オニール投資法では、主導株に投資することが前提になっています。
- セクター(産業グループ)が全体の20位以内
- 業界内で上位1〜3位を狙う
- RS(レラティヴストレングス指数)が80以上
- 弱気の日に異常な強さを示す銘柄
成長グロース株の株価適正値として、NASDAQ:15ドル〜300ドル、NYSE:20~300ドルと言われています。(オニールのCANSLIM分析)
会社サマリー
モンゴDBは、米国のIT企業で、世界中で汎用データベースのプラットフォームを展開しています。クラウド環境やハイブリッド環境向けに企業向けサービス・パッケージやクラウドホスティングのデータベース・サービスを提供しています。
アプリ開発を簡素化するためのバックエンド・サービスやコンサルティングも行っており、本社はニューヨークにあります。
ティッカー | MDB |
会社名 | モンゴDB |
業種 | IT |
設立 | 2007年 |
IPO(上場) | 2017/10/19 |
発行価格 | 24.00ドル |
CEO | Dev C. Ittycheria氏 |
本部 | New York |
従業員数 | 4619人 |
バリュエーション(市場評価)
今後の期待値
過去10年間のPER推移
過去10年間のPBR推移
過去10年間のPSR推移
PERはEPSがマイナスのため、替わりにPSR(株価売上倍率)を確認します。
【テーマ性】事業内容と将来性
Newがあるか、機関投資家による保有はどうかが注目ポイントです。
以下の表はAIにより成長が加速すると考えられる企業の収益成長の比較グラフです。MDB(黒線)とMicrosoftのAzureのみが一足早く上昇に転じていることが分かります。
ビジネス内容
MongoDB(モンゴDB)は、代表的なNoSQLデータベースであり、ドキュメント指向型データベースです。これは、JSON形式のドキュメントでデータを管理し、複雑なデータを扱いやすくします。
MongoDBはインメモリで動作し、高速なデータI/Oが可能であり、外部システムとの連携も容易です。また、レプリカセット機能によって冗長化を実現し、システムの拡張性にも優れています。一方で、トランザクションがないため一貫性をもった更新ができないという特徴も持ちます。
MongoDBはRDBMSとは異なるため、データの整合性よりも高速なレスポンスや耐障害性を求められるシステムに適しています。一方、バッチ処理や複数のデータを結合し、整合性を保ったまま更新を行う処理には向いていません。
MongoDBの特徴を以下にまとめます。
- ドキュメント指向データベース
- 複雑なデータを扱いやすい
- 高パフォーマンスかつスケーラブル
- レプリケーション機能により、障害にも強い
- トランザクションがない
- SQLが使えない
MongoDBは、NoSQLデータベースの中で最も利用されており、RDBMSを使っていた人にも使いやすい作りとなっています。
MongoDBは、ビッグデータやIoTのデータ処理に利用されるオープンソースソフトウェアのNoSQLサーバであり、AmazonやGoogleがクラウドサービス上でMongoDB互換のDBを提供しています。
売上構成比
地域比
ライバル・競合他社
モンゴDBの主な競合他社としては、次のような企業やデータベース製品が挙げられます。
- Amazon Web Services (AWS)
- Oracle
- Microsoft Azure
- MariaDB
- Google Cloud
- Couchbase
- IBM
- Cloudera
- Databricks
- Splunk
これらの企業や製品は、モンゴDBと同様のデータベースサービスを提供しており、類似のニーズに対応しています。
他にも、Redis、Cassandra、SingleStore、DataStax、Supabase、TimescaleなどもモンゴDBの競合他社として挙げられます。
【業績】成長性、財務
ここでは以下の3点の視点で業績を見ていきましょう。
- 会社が儲ける力(P/L)
- 会社の経営の上手さ(ROE)
- 会社の財務健全性(B/S)
- 会社の状況(C/S)
会社が儲ける力(収益性、P/L:損益計算書)
EPS(一株あたり利益)
当期EPSと売上、年間のEPSが伸び始めているかが注目ポイントです。
EPS(一株当たりの純利益)とは、会社が上げる利益のことで株価の源泉となる指標です。
参考に、EPSは下記のように計算されますが、年に4回発表される決算で必ず発表されるものですので、計算することはありません。
EPSは、会社の規模にかかわらず1株あたりの当期利益の大きさを表しているため、値が大きいほど良いとされます。当期の1株当たり利益を前期以前のものと比較することで、会社の収益性や成長度をおおむね把握できます。
4半期
年間
EPS予測
売上高成長率
収益とは、企業が商品やサービスの販売と引き換えに顧客から受け取る金額と定義できる。収益は、損益計算書の最上位項目であり、そこからすべての費用と経費を差し引いて純利益を算出します。
4半期
年間
収益予測
収益予測(EBIT)
EBITはEarnings Before Interest and Taxesの略で、企業の中核事業活動から利益を生み出す能力を評価するための重要な指標です。
企業の利益を示す指標であり、営業に関連するすべての収益と費用を含むが、利子と法人税費用は含まないものです。
収益から、税金と利息を除いた費用を差し引いたものとして計算されます。
EBITは営業利益とも呼ばれ、企業の中核事業の業績分析に用いられ、投資家が企業の収益性と将来性を判断するのに役立ち、財務分析では企業の営業成績を評価するために使用されます。
利益率(Margin)
Gross Margin(粗利率)
4半期
年間
Profit Margin(純利益率)
4半期
年間
会社の経営の上手さ
ROE(自己資本利益率)
ROEをみると、その企業が「どれくらい効率よく持っているお金から稼げているか」が分かります。
企業が自己資本をどれだけ有効に活用して利益を上げているかを示す指標で、アメリカの投資家達が最も重要視している財務指標ともいわれています。
米国企業のROEは平均的に日本企業(平均9%)の倍近い(平均17%)といわれ、アップルが約110%、テスらは6%程度と様々ですが、15%以上あったら高すぎるとみる投資家もいます。
逆にROEがマイナスの場合は赤字か債務過多状態の状態で、その会社は株主資本を1年とうしてどれだけ減らしたかってことがわかります。
四半期
年間
ROA(総資産利益率)
ROAは、自己資本に加え、借金や現金も含めた総資産をどれだけ有効に活用して利益を上げているかを示す指標です。
アメリカの企業におけるROAの平均値は6%程度ですが、日本企業の平均値は3%程度です。そのため、日本企業ではROAの目標値を5%程度で設定しているところが多いです。
上記数値が年々上昇傾向にあればROAの上昇につながり、株価の上昇につながります。
四半期
年間
会社の財務健全性(B/S バランスシート、貸借対照表)
自己資本比率
自己資本と他人資本を合計した総資本に占める自己資本の割合です。自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、高いほど負債や経営リスクも低くお金が余っています。
50%以上あればかなり良好な状態といえ、少なくとも30%程度は確保しておくとよいと言われています。逆に70%以上あると多すぎともいわれています。
資本的に経営に余裕がありますが、それを効率的に運用できているか(内部留保が多すぎないか)はROEと並べて見る必要があります。
自己資本比率の目安値は、業種によって大きく異なります。以下に、中小企業庁「平成30年中小企業実態基本調査」による業種別の黒字企業の平均になります。
業種 | 自己資本比率 |
---|---|
建設業 | 39.5% |
製造業 | 45.6% |
情報通信業 | 58.6% |
運輸業、郵便業 | 36.3% |
卸売業 | 38.3% |
小売業 | 36.7% |
不動産業、物品貸借業 | 32.7% |
宿泊業・飲食サービス業 | 14.4% |
サービス業(ほかに分類されないもの) | 44.9% |
*一般に投資機会が豊富でROI(投下資本利益率)が金利を上回る状況では、自己資本比率が低いほどROE(株主資本利益率)が高まります。これを財務レバレッジ効果と呼びます。
日本企業の自己資本比率は約20%(高度成長期=財務レバレッジ)→製造業平均48.6%(2004年)
また、米国主要500社の自己資本比率の平均は32%と言われています。 業種や会社の数、規模など違いはありますが、日本の自己資本比率の平均がアメリカを上回っています。
四半期
年間
どんな性質の企業か、会社の状況:C/S(CF=キャッシュフロー計算書)
キャッシュフローはファンダメンタルズを重視する機関投資家などが現金創出力や投資効率など企業分析を行う際に使っています。
キャッシュフローには下記の3種類があり、それぞれ示すものが異なります。
C/Fでは主に安全性を確認できますが、3つのC/Fのうち最も重要なのは、営業C/Fです。健全な企業では営業C/Fの金額よりも当期純利益が低いのが一般的です。
投資C/Fは設備投資や株式投資をした場合にマイナスで現れます。そのため、マイナスになっているほうが積極的に投資をしている企業と言えます。
フリーC/Fは営業C/Fと投資C/Fを足したものをです。これがプラスの場合は投資に現金を使っていても、それ以上の現金を営業C/Fで稼ぎ出していることを意味します。
営業CF(CFO)=本業でのお金の動き
四半期
年間
投資CF(CFI)=建物や有価証券への投資
四半期
年間
財務CF(CFF)=お金の貸し借りや自社株取引
四半期
年間
機関投資家の推移
投資家の保有比率
筆頭株主は