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EPS（一株当たりの純利益）とは、会社が上げる利益のことで株価の源泉となる指標です。

参考に、EPSは下記のように計算されますが、年に4回発表される決算で必ず発表されるものですので、計算することはありません。

EPSは、会社の規模にかかわらず1株あたりの当期利益の大きさを表しているため、値が大きいほど良いとされます。当期の1株当たり利益を前期以前のものと比較することで、会社の収益性や成長度をおおむね把握できます。

収益とは、企業が商品やサービスの販売と引き換えに顧客から受け取る金額と定義できる。収益は、損益計算書の最上位項目であり、そこからすべての費用と経費を差し引いて純利益を算出します。

EBITはEarnings Before Interest and Taxesの略で、企業の中核事業活動から利益を生み出す能力を評価するための重要な指標です。

企業の利益を示す指標であり、営業に関連するすべての収益と費用を含むが、利子と法人税費用は含まないものです。

収益から、税金と利息を除いた費用を差し引いたものとして計算されます。

EBITは営業利益とも呼ばれ、企業の中核事業の業績分析に用いられ、投資家が企業の収益性と将来性を判断するのに役立ち、財務分析では企業の営業成績を評価するために使用されます。

ROEは、企業が自己資本をどれだけ有効に活用して利益を上げているかを示す指標で、アメリカの投資家達が最も重要視している財務指標となっています。

 米国企業のROEは平均的に日本企業（平均9%）の倍近い（平均17%)といわれ、アップルが約110%、テスらは6%程度と様々です。

逆にROEがマイナスの場合は赤字か債務過多状態の状態で、その会社は株主資本を1年とうしてどれだけ減らしたかってことがわかります。

ROAは、自己資本に加え、借金や現金も含めた総資産をどれだけ有効に活用して利益を上げているかを示す指標です。

アメリカの企業におけるROAの平均値は6％程度ですが、日本企業の平均値は3％程度です。そのため、日本企業ではROAの目標値を5％程度で設定しているところが多いです。

上記数値が年々上昇傾向にあればROAの上昇につながり、株価の上昇につながります。

自己資本と他人資本を合計した総資本に占める自己資本の割合です。自己資本比率は会社経営の安定性を表す数値であり、高いほどよいとされています。

自己資本比率＝（自己資本/負債＋自己資本）×100％

50％以上あればかなり良好な状態といえ、少なくとも30％程度は確保しておくとよいと言われています。

自己資本比率は、業種によって大きく異なります。以下に、中小企業庁「平成30年中小企業実態基本調査」による業種別の黒字企業の平均になります。

＊一般に投資機会が豊富でROI(投下資本利益率)が金利を上回る状況では、自己資本比率が低いほどROE(株主資本利益率)が高まります。これを財務レバレッジ効果と呼びます。

日本企業の自己資本比率は約20%（高度成長期=財務レバレッジ）→製造業平均48.6%（2004年）

また、米国主要500社の自己資本比率の平均は32%と言われています。 業種や会社の数、規模など違いはありますが、日本の自己資本比率の平均がアメリカを上回っています。

キャッシュフローはファンダメンタルズを重視する機関投資家などが現金創出力や投資効率など企業分析を行う際に使っています。

キャッシュフローには下記の３種類があり、それぞれ示すものが異なります。

C／Fでは主に安全性を確認できますが、3つのC／Fのうち最も重要なのは、営業C／Fです。健全な企業では営業C／Fの金額よりも当期純利益が低いのが一般的です。

投資C／Fは設備投資や株式投資をした場合にマイナスで現れます。そのため、マイナスになっているほうが積極的に投資をしている企業と言えます。

フリーC／Fは営業C／Fと投資C／Fを足したものをです。これがプラスの場合は投資に現金を使っていても、それ以上の現金を営業C／Fで稼ぎ出していることを意味します。