≫ 仮想通貨・NFTのはじめ方

Wバフェットと肩を並べるバリュー投資家、ハワードマークスがいう「深刻な景気後退」のエビデンス

結論

✔️ 長期投資で将来も米国経済が成長すると考えるのであれば、低迷期間は長期的な積立期間と言えます。

✔️ 大底を当てられなくても、ドルコスト平均法で積み立てていれば、平均的に安く買えていることになります。

✔️ 2022年10月時点では、まだ高値から▲25%程度の下落率になります。仮に▲50%下落すると考えると道半ばとなります。

✔️ 一時的なPER上昇による高反発に注意する(短期ショート)

✔️ 長期的な上昇トレンドまで10年以上の可能性もある

ハワード・マークス氏とは?

ハワード・マークス氏は、約23兆円を運用する資産運用会社オークツリー・キャピタル・マネージメントの共同創業者で、著書に「投資で一番大切な20の教え」があります。

この本は、投資の神様ウォーレンバフェット氏も絶賛し、「極めて稀にみる、実益のある本だ」といって株主総会で配ったそうです。

また、投資戦略、経済情勢への考えを顧客に伝える「オークツリー・メモ(Oaktree memos)」も有名で、有益なのに無料で読むことができます。

ハワードマークス氏の代名詞は、「ディストレスト投資」という財務面において危機に瀕している会社の株や社債を安価で買い大きな収益に繋げる投資戦略です。

我々は、「知識のリミット」があることを知るべきである。

私は自分が何を知らないのかを、知っている。そしてこれも私が知らないことのひとつだ。

多くのひとは、今後数年間の市場を悲観的にみており、株価は細かいデータ(CPIなど)によって極端に動いている。

それは、現実世界での物事は「かなり良い」と「そんなに良くない」の間で動くが、市場の心理は「完璧」から「絶望」の間で振り子のように変化するからだ。

過去10年間はポジティブすぎる市場心理が働いていたが、今はやや悲観寄りの中間点だと言えるかもしれない。そして、今後は企業や個人にとってさらに厳しい状況になると考えている。

しかし、「最高の投資は不快感から始まる」というのもまた事実である。

簡単ではないが、リーマン・ショックの時に我々はそれを実行した。

価格が下落したときは、まだ価値があることを確認できれば買うことが賢いお金の使い方だ。そのようなポジティヴなアクションが必要になる。

我々は、それをセールと呼ぶ。

2022年12月のテレ東インタビューより

過去の景気後退期では、いずれも次のような流れになっています。

  1. 景気後退期によって企業に危機的状況が訪れる
  2. 安全資産である国債が買われる
  3. FRBが利下げに転じることで、経営破綻リスク緩和によりハイイールド債が買われ
  4. 最後にリスク資産である株式が買われる

「米国に景気後退が迫り、2009年以来の大バーゲンセールが来るかもしれない」(22/11/17)と示唆しています。

1年前には、見通しは問題ないと考えていたが、

これから彼ら(投資家)が

”絶望的だ”

と考えるところまで到達すると思う。

そして、それはあなたが大きな買い物をするときです。

その時こそ、安価な資産の買い手となり、

高利回りのローンの作成者になるのです。

また、次のような注意点も述べています。

米国のインフレ率は、ピークをつけた公算が大きいが

それでも金利は今後5〜10年間

5%付近にとどまると予想する

借入れコストの上昇にともなう消費者の変化は、

多くの企業に

「重大な苦痛」をもたらすだろう‥。

つまり、インフレがピークを打っても高金利が続き、それが企業業績の悪化に繋がるということです。

今後「深刻な」景気後退になるときのエビデンス

10年債と3ヶ月債の逆イールド(月足)

FRBも注目する指数で、2022年末の現在はITバブル崩壊前とリーマンショック前の水準になっています。これまでの株式の歴史で、10年債と3ヶ月債が逆イールドになって不況が来なかったことはありません。(10年債と2年債では不況無しはあります)

逆イールドは、3ヶ月〜半年以上続くと、深刻な景気後退につながる懸念があるため、深さだけでなく期間にも注目する必要があります。

  • ITバブル崩壊前 ‥ 約6ヶ月間
  • リーマンショック前‥約10ヶ月間

深刻な景気後退でEPSが大幅に下がる

逆イールドが続くと、短期の借入コストが、長期の借入コストよりも高くなる状態が長く続き、企業は日々の運転資金の調達コストが高くなり、経営者は事業投資を抑制しがちになります。

そうすると、一般消費者の借入コストも上昇し、米経済の2/3以上を占める個人消費も減速して悪循環におちいり、結果としてS&P500の株価は大幅に下がります。

Source : macrotrends

1970年代、2000年代の株価

1970年代は、2022年現在と似ていて、高い金利と景気後退が重なったことで、S&P500株価は、高値から▲50%下落し、最高値更新までに7年間を要しました。

1970年代のFRBの金融政策の失敗(引き締め不十分)で、3回のインフレの波に襲われました。

Source : CPI セントルイスFRB

2000年代のS&P500株価は、高値から▲50%下落し、最高値更新までに7年間、再度高値更新して上昇トレンド転換までにトータル10年以上を要しました。

小売の在庫状況

ほかにも、コストコやウォールマート、アマゾンなどの小売の四半期決算から、在庫状況を確認することで、リセッションの足音を確認することができます。

売れ残りが目立ってくるようになったら、不景気の気配があるということです。

注意点

PERの先行下げによる期待買い反発

株価=EPS × PER ですが、これまでPER下落主体で株価が下がってきました。

これから金融引き締めを一時停止、もしくは利下げ目処が明確化すれば、楽観視が強まりPERが上昇に転じるため、株価が上昇します。

長期上昇トレンドまで10年以上の可能性も

下のチャートは、私が下落トレンドを意識しはじめた時に作成したトレンドラインですが、早めに底をうつ(A)パターンではなく、だらだらと長期的に下げる(B)パターンの可能性もあります。

必ず10年したら上昇するという保証は、どこにもありませんし、アナリストやインフルエンサーのいうことにちくいち振り回されないようにして、長期的な投資メンタルを養うことも大切だと考えています。

結論

✔️ 長期投資で将来も米国経済が成長すると考えるのであれば、低迷期間は長期的な積立期間と言えます。

✔️ 大底を当てられなくても、ドルコスト平均法で積み立てていれば、平均的に安く買えていることになります。

✔️ 2022年10月時点では、まだ高値から▲25%程度の下落率になります。仮に▲50%下落すると考えると道半ばとなります。

✔️ 一時的なPER上昇による高反発に注意する(短期ショート)

✔️ 長期的な上昇トレンドまで10年以上の可能性もある

Copy Protected by Chetan's WP-Copyprotect.
タイトルとURLをコピーしました