このページでは、仮想通貨XRPについて解説していきます！
- レイヤー１ブロックチェーン
- 国際送金に特化
- ブロックチェーンと少し違う「分散型台帳技術」
- 米SECと裁判で係争中
- 時価総額ランキング６位（2023/2)
- 総発行枚数1,000億枚（BTCの約5000倍）
リップル（XRP）とは？
リップル（XRP）は、時価総額６位の仮想通貨で、XRP Ledger分散型のブロックチェーンベースのプラットフォーム上で使用されるデジタル通貨です。
米国のテクノロジー企業であるRipple Labs Inc.によってデジタル通貨およびリアルタイム総決済システム（RTGS）、通貨交換、送金ネットワークを目的に作られました。
つまり、このプラットフォームは、速いトランザクションスピードと低い手数料を実現することを目的として設計されています。
リップル社は、分散型オープンソースプロトコルに基づいて構築されており、不換紙幣、暗号通貨、商品、あるいはマイレージや携帯電話の通話時間などの価値単位を表すトークンをサポートしています。
また、リップル社は、「チャージバックのない、あらゆる規模の安全かつ迅速でほぼ無料のグローバルな金融取引」を可能にすると称しています。
リップル（XRP）の時価総額
リップル（XRP）の時価総額ランキング６位（2023/2) で、〇〇の流通量があります。
リップル（XRP）のテクニカル分析
リップル（XRP）のリアルタイムチャート（日足）です。
リップルは仮想通貨市場の相場とは乖離した独特な値動きをすることがあります。その要因は、主に次のようなファンダメンタルズ的要因によるものです。
- 2021年4月頃：エルサルバドルがビットコインを法定通貨として採用
- 定期的に市場へと放出
- リップルの国際会議「Swell」は毎年10月〜11月ごろに開催
特にSwellあたりから毎年ズルズルと価格が下がっているのが通例となっています。
リップル（XRP）は、コインチェックで取引可能です。送金時はXRPで送った方が安い場合も多いのでオススメです。
リップル（XRP）のロードマップ
仮想通貨ステラルーメン（XLM）と同様、どちらかというと完全な分散型の暗号資産というより、国際送金に使われる技術を提供している会社の色が強いイメージです。
どちらもすでに国連に承認されていて、アメリカの連銀総裁も2022年11月ごろからこの技術を使い始める予定です。
しかし、同社の決済ネットワークであるxRapidのリーチ拡大や、クロスボーダー決済のための金融機関への採用拡大に注力しているようですが、デジタル通貨XRPを運営するRipple Labsは、将来のロードマップを公にはしていません。
さらに、同社は、デジタル・アイデンティティや分散型金融の分野など、同社の技術の新たなユースケースを模索しているところでもあります。
同社の計画や取り組みに関する最新情報については、常に公式チャンネルや同社のアップデートに注目することが推奨されます。
リップル（XRP）のダウンサイド・リスク
リップル（XRP）は他の暗号通貨と同様に、潜在的な投資家が注意すべきいくつかのダウンサイドリスクを抱えています。
規制リスク
暗号通貨の規制状況は常に進化しており、デジタル資産であるXRPは規制機関からの監視が強化され、その結果、一部の国では使用が制限されたり、全面的に禁止されたりする可能性があります。
また2020年12月から2年以上続く米証券取引委員会（SEC）との裁判で、もしもリップル社が敗訴すればリップル社の評価が落ちるため、今後負けることがあれば懸念材料の1つになります。
市場のボラティリティ
暗号通貨市場は非常に不安定であり、XRPも例外ではありません。その価格は急速かつ予測不可能に変動する可能性があり、リスクの高い投資となります。
競争
リップル社は他の暗号通貨や決済プラットフォームとの競争に直面しており、その市場シェアや普及が制限される可能性があります。
中央集権化の懸念
他の暗号通貨と異なり、リップルは完全な分散型ではなく、供給量の半分を同社と初期の投資家が所有しています。このように所有権が一元化されているため、不正操作の可能性が懸念されます。
セキュリティリスク
XRPは、他の暗号通貨と同様に、ハッキングやサイバー攻撃に弱く、保有者の資金が失われる可能性があります。
これらのリスクは、投資を決定する前に慎重に検討する必要があります。暗号通貨に投資する前に、徹底的な調査を行い、財務アドバイザーに相談することが常に重要です。
リップル（XRP）の公式サイト
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