長期投資でも、分散か一括か悩み深いですよね。
実は、積立やドルコスト平均法よりも一括で購入するほうがパフォーマンスが良いというデータもあるんです。
今回は、一括もしくは買い増ししたいと考えたときに、株価が下がってお得に買える可能性が高い時期を紹介します。（積み立てであれば株価の上下を一切気にせずに、なる早で始める方が良いです。）
活用する場合は、季節アノマリーの注意点についても、必ず目を通しておいてください。
米国株相場全体のアノマリー
1月の株式市場の動向は、その年の相場に影響を与えると言われています。前年の11月と12月を合わせて10%以上上昇した場合、翌年の1月のパフォーマンス、第1半期のパフォーマンス、そして2年全体のパフォーマンスも非常に良好なデータがあります。
ただし、短期的には要注意です。2月はあまり好調ではなく、米株式市場は通常2月に下落します。特に選挙の年にはパフォーマンスが悪くなりがちです。
過去のデータでは、1928年以来、大型株、S&P 500、およびSPXの2月の月間リターンは平均でマイナス0.1%です。これは年間平均で2番目に悪い月です。さらに、選挙の年の2月の平均リターンはさらに悪く0.3%減少します。どうやら2月は、11月から1月にかけての上昇の後に調整が行われることが多いようです。
2024年も去年の11月以来の3ヶ月間で、S&P 500とDAOは16%も上昇し、NASDAQは20%近くも上昇しています。DAO Jones Marketデータによると、これは2020年半ば以来、3ヶ月間で最大の上昇率です。
つまり、株式市場は急ピッチで上昇し続けており、そろそろ休憩が必要かもしれません。最近上昇に慣れてしまった投資家が多いかもしれませんが、忘れてはならないデータがあります。
過去のデータ（上図）を見ると、1年に7.3回も高値から3%の下落があるという事実があります。そして、1年に3.4回、高値から5%の下落があります。さらに、1年に1回は高値から10%の下落を経験することもあるようです。これは、特に初めて投資を始めた人にとって大きな調整は楽しいことではありません。
しかし、これはごく普通の現象であることを理解する必要があります。そして、個人投資家の強みである『時間があなたの味方』であることを忘れないでください。
つまり、株を長期間保有すればするほど、利益を得る可能性が高まります。例えば、S&P500はどんな日でも53%の確率で上昇するとされています。
しかし、1年保有すると上昇確率は71%に上昇し、10年間保有すると90%以上の確率で上昇します。
さらに、20年間保有すると過去1回も下落したことがないというデータもあります。さらに過去40年間では、約10年間横ばいの期間があり「株式の死」と言われた期間がありましたがどうでしょうか。
つまり、株価が下がっている時に購入すれば、将来のリターンが飛躍的に高まる可能性があります。これはチャートを見ても明らかです。
ネットショッピングやスーパーでほしかった商品の価格が通常よりも低い場合、喜びますよね。
私もS&P 500にコア投資していますが、S&P 500をずっとほしかった商品の価格と考えています。つまり、価格が急増するとあまり喜ばず、逆に価格が大きく下落すると絶好の買いチャンスと考えています。
特に日本では新NISAもあり今年から株式投資を始めた方も多いと思います。そして、これまでに米国株、日本株、ヨーロッパ株、世界中の株価が上昇してきました。
今後、必ず調整があります。その時には、先ほど紹介したデータを思い出し、高値からの3%、5%、10%の下落は毎年起こることだと理解し、パニック売りしないようお願いします。
季節アノマリー概要
株価の季節的な変動に関する歴史的な傾向についてはさまざまな研究や報告があります。例えば、米国株では「セルインメイ（5月に売ってどこかへ出かけろ）」という格言があり、6月から9月にかけて株価がやや下がる傾向があるため、5月に株を売ることが推奨されることがあります。
また、10月に株価が下がってその後に上昇する傾向があるため、ハロウィーンの時期に株を買うと高い運用成績を上げることができるという報告もあります。
さらに、一部の投資家は9月を株の買い時と考えており、過去のデータに基づいて株価が下がりやすい月として言及しています。これらの季節的な傾向は過去のデータに基づいており、将来の市況を保証するものではありませんが、投資家の参考にされることがあります。
６～９月アノマリー
Sell in May and Go Away（セルインメイ）
「セルインメイ」アノマリーは、通常、5月から10月までの6か月間が11月から4月までの6か月間と比較して、株式のパフォーマンスが低下する傾向を指し、この季節的な傾向は、『ストック・トレーダーズ・アルマナック』によって一般に広められたと言われており、11月から4月までは株に投資し、それ以外の期間は債券に切り替えることで、「1950年以来、リスクを減らしながら確実なリターンを生み出してきた」とされています。
最近のパフォーマンスの差異を見ると、S&P500種株価指数は1990年以降、5月から10月までの平均上昇率が約2%であるのに対し、11月から4月までの平均上昇率は約7%となっています。
デッド・サマー・マーケット（夏枯れ相場）
「デッド・サマー・マーケット」または「夏枯れ相場」とは、夏期、特に7月から10月にかけての株式市場が低調で、パフォーマンスが低下する可能性がある期間を指します。この現象は、過去の観測や市場データに基づいており、この時期の株式市場のリターンは、平均して他の時期に比べて低い傾向があります。この用語は、夏の数カ月間の市場のパフォーマンスが低調または停滞することを表すのに使われ、取引量が減少し、市場全体のボラティリティが低下する可能性があります。
S&P500種株価指数とナスダック100種株価指数は過去30年間、7月から10月にかけて平均して取引量が減少していることが観察されています。このように、夏場は市場の活況が低下し、リターンも低下することから、「デッド・サマー・マーケット」と呼ばれるようになりました。
「デッド・サマー・マーケット」は、「Sell in May and Go Away」効果のような季節的な市場のアノマリーの文脈でしばしば議論されます。
セプテンバー効果
「セプテンバー効果」とは、9月の株式市場のリターンが歴史的に低調であるというカレンダーのアノマリーを指します。この効果は、株価が入手可能な全ての情報を反映しているとされる効率的市場仮説に疑問を投げかけるアノマリーと見なされています。
具体的には、S&P500種株価指数は1945年以来、平均して9月に損失を計上していることが観察されています。ただし、全ての年が9月にマイナスのリターンを記録するわけではなく、セプテンバー効果は現代の効率的な市場において圧倒的な予測力や関連性があるとは考えられていません。
また9月周辺には、ほかにもアノマリーがあります。
レイバーデー明け
毎年9月の第１週以降が、レイバーデー明け（アメリカの新学期切り替え）となっており相場の転換点とされています。
2021年もレイバーデー明けから下落しており、アノマリー通りになっています。
過去にこのアノマリーが当てはまった年は2020年、2016年で、どちらも11月には回復していました。
水星逆行アノマリー
水星逆行では、相場が荒れると言われています。
| 水星逆行アノマリー | 期間 |
|---|---|
| 水星逆行 | 9/27〜10/19 |
直近5年間だと、大型株は下がっていませんが、小型株が暴落することが多いです。
１０月（オクトーバー効果）アノマリー
「オクトーバー・エフェクト」とは、10月に株価が大きく変動し、下落するとされる市場の異常現象を指します。この現象は何十年にもわたって観察され、季節的な市場動向、歴史的な出来事、行動バイアスなど、多くの要因に関連していると考えられています。
オクトーバー・エフェクトの説明として挙げられるのは、10月が歴史的に1929年や1987年の株式市場の暴落など、多くの重大な市場低迷と関連してきたことです。これにより、投資家の間で10月は特に不安定な月であるとの認識が広がり、売り圧力が高まり、市場のボラティリティが上昇すると考えられています。
また、5月から10月は「弱い6ヵ月」と呼ばれ、この時期の株式市場のリターンは11月から4月よりも低くなる傾向があるため、金融市場の季節的パターンと関連しているという説明もあります。しかし、オクトーバー・エフェクトは実際の現象よりも心理的な予想とされ、多くの統計がこの理論に反していることに留意する必要があります。
10月は株式市場にとって悲惨な日が続いたとされますが、実際には、ネガティブな金融イベントはその月に限ったことではなく、「オクトーバー・エフェクト」の心理的影響は、投資家に投資機会を提供し、後に利益をもたらすこともあるとされています。したがって、「オクトーバー・エフェクト」は保証された市場戦略ではなく、十分に分散された長期的な投資手法の中で検討されるべきです。
新大統領の就任1年目の年は相場が弱い
アメリカ株では一年間のなかでも2月は全体的に相場が安いです。とくに大統領選挙の翌年は経験則的に相場が非常に安いことで知られており、2021年も同様だと考えられます。
強い季節アノマリー
１月（ジャニュアリー効果）アノマリー
株式市場における季節的アノマリーの中でよく知られた例として、「1月効果」が挙げられます。１月に強かった年は、年間を通してマーケットが強くなるというアノマリー仮説です。逆に、1月に弱かった年は年間を通してパフォーマンスが低迷するともいわれています。
この効果は1942年頃、投資銀行家のシドニー・B・ワクテルによって初めて観察されました。ワクテルは、1925年以来、小型株は1月に市場全体をアウトパフォームしており、その差の大部分は月の半ばまでに生じていると指摘しました。
この現象を説明する最も一般的な説の一つは、機関投資家がその年の始まり（アメリカは1月から）に、投資ストラテジーを市場に反映するからと言われています。
また、所得税に敏感で、小型株の保有比率が高い個人投資家が、年末に税務上の理由で株式を売却し、年明け以降に再投資するというのが強気相場の理由として語られることがあります。また、1月に年末ボーナスが支給され、そのボーナスの一部が株式の購入に充てられ、株価が上昇することも原因の一つでしょう。
しかし、1月効果が常に現れるわけではなく、その重要性は時間の経過とともに低下していることに留意する必要があります。評論家は、1月効果のような季節的アノマリーは一過性のものであり、投資家に確実な裁定取引の機会を与えるものではないと主張しています。多くの投資家がこの傾向を認識し、それに応じて戦略を調整するようになったため、1月効果の影響は時間の経過とともに小さくなっています。
１２月（サンタクロース・ラリー）
サンタクロース・ラリーは、通常「冬季株高」として知られています。この現象は、12月の終わりと1月の初めの2つの取引日に、株価が上昇する傾向がある歴史的なトレンドです。このラリーは、ホリデーシーズンの個人消費の増加や新しい取引年への期待によるものが一般的です。
最近の市場の動向を見ると、FRBが2024年に3回の利下げを予測したことから、ダウ平均は過去最高を記録し、株式市場全体が52週ぶりの高水準にあり、主要銘柄も好調です。2023年のブロードマーケットは大幅に上昇しており、S&P500は年初来で22.6%、ナスダック総合株価指数は40.8%上昇しています。株式市場の動向や投資判断には、基本的な要因を総合的に理解することが重要であり、情報に基づいた選択をするためには、金融の専門家にアドバイスを求めることも考慮すべきです。
サンタクロース・ラリーは注目すべき歴史的な傾向ですが、現在の市場状況を包括的に理解し、場合によっては金融の専門家の助言を受け、自己判断することが非常に重要です。
10月アノマリー
10月相場の特徴として次のものがあります。
- 10月は1年の弱気相場に終止符を打ち転換をもたらす月
- 大統領選挙の翌年の10月の指数パフォーマンスはかなり良い
- 10月の最初の2〜3日で株価が緩やかに上げた月は弱い傾向
- 9月に底を打った場合ではオプション満期日（10月3週目金曜日）翌週は強い
新月満月アノマリー
2021年の10月の相場は新月満月アノマリーとも被っています。
| 新月満月アノマリー | 期間 |
|---|---|
| 満月相場 | 9/21〜10/6 10/20〜11/5 |
| 新月相場 | 10/6〜10/20 11/15〜11/19 |
11～12月（年末相場）
じっちゃまによるとは11月、12月、1月の3カ月間は米国株が1年で最も強い時期だということです。
理由は年末に会社からボーナスをもらって、株式市場にお金を投入する人が多いからです。
アメリカの現大統領が再選する年は相場が強い
季節アノマリーの注意点
季節アノマリーは、歴史的なパターンは確かである一方で、その予測力には疑問があり、潜在的に大きな機会費用が発生していることに留意することが肝要です。アノマリーは市場戦略を保証するものではなく、十分に分散された長期的な投資戦略の中で検討されるべきです。
株価が1年の間のどこかで下落するというアノマリーは、通常、株式市場の急激な変動や弱気相場と結び付けられることもよくあります。
これらの出来事は、株価が急激に下落し、結果として膨大な富が失われるという株式市場の主要な局面を特徴としています。暴落は、パニック売り、基本的な経済的要因、投機、および経済的なバブルによって引き起こされることがあります。
また、株価が長期的に上昇していた後や、経済的な楽観主義が過度になっていた時、または戦争、大企業のハッキング、法律や規制の変更、経済的に重要な地域での自然災害など他の要因の後に発生することが一般的です。
- 10月が株価が下落しやすいとされる「オクトーバー・エフェクト」が存在する一方で、株価の暴落や下落トレンドは投資に伴う固有のリスクであり、1年の中でいつでも発生する可能性があることに留意する必要があります。
- 1年の間に株価が下落するというアノマリーは、一貫したパターンではなく、特定の歴史的な出来事や市場環境に関連付けされることがよくあります。投資家は、株式市場に伴う固有のリスクを認識し、長期的な投資戦略を検討することが不可欠です。
