「AIに強い株を買っていたのに、なぜか株価が下がっている……」
そんな経験、ここ最近ありませんか？
2026年に入ってから、ずっと市場の主役だったはずのSaaS株・ソフトウェア株が次々と下落し始めています。その一方で、ひっそりと上がり続けている銘柄群がある。エネルギー、建設機械、生活必需品——あの「地味な株」たちです。
この現象には名前がついています。「HALO株」への資金シフトです。
この記事では、HALO株が何かをゼロから解説しながら、米国株・日本株それぞれの具体的な銘柄、「これはHALOじゃない」という落とし穴、そして実際にどう投資するかまで一気に説明します。
AI時代に「どこにお金を置けばいいのか」、その答えをここで一緒に探しましょう。
そもそもHALO株って何？——「SaaSの死」から生まれた逆転の発想
Q: HALO株とは何ですか？
A: AI進化で陳腐化しにくい「重い物理資産を持つ企業株」の総称。Heavy Asset Low Obsolescenceの略で、2026年2月に米国の投資家ジョシュ・ブラウン氏が提唱。
提唱者であるリソルツ・ウェルス・マネジメントのジョシュ・ブラウン氏は、
「ChatGPTとClaudeはハーシーのチョコレートを作れないし、天然ガスを産出することも、銅を1トン生み出すこともできない」
と説明し、こうした物理的な実体を持つ企業群を「HALO株」と名付けました。
正直、最初にこのコンセプトを聞いたとき、「そんな当たり前のことをわざわざ言うの？」と思いました。でも数字を見たとき、考えが変わりました。
ChatGPTはコンクリートを作れない——HALO株が生まれた瞬間
2026年2月、AnthropicからClaude CodeやClaude Workbenchといった「エージェント型」AIツールが相次いでリリースされ、ソフトウェアエンジニアリングの全工程を自動化できる能力を見せつけました。
技術的には革命でしたが、株式市場にとっては災難でした。SalesforceやIBMが自社のコードがもはや競争優位でなくなる世界を株価に織り込み、大幅下落したのです。
これが引き金でした。投資家たちは「次に陳腐化するのはどの企業か」を考え始め、逆に「AIが何をしても陳腐化しない企業」を探す動きが加速したのです。
Heavy Asset × Low Obsolescence、この2軸がすべて
HALOは2つの条件を同時に満たす企業を指します。
Heavy Asset（重い資産）：巨大な工場・油田・精製所・パイプラインなど、莫大な物理設備を保有していること。簡単にコピーできない「スケール」が武器です。
Low Obsolescence（陳腐化しにくい）：AIがどれだけ賢くなっても、その製品・サービスを置き換えられないこと。コンクリートを画面の前で作ることはできないし、石油を「生成」することもできません。
この2軸を満たす企業だけがHALOです。資産が重くても、陳腐化リスクが高ければ除外される——この点が後で出てくる「落とし穴」に直結します。
提唱者ジョシュ・ブラウン氏のレポートが世界を動かした
ジョシュ・ブラウン氏は、HALOフレームワークを2026年2月初旬に生み出し、その内容はゴールドマン・サックス、JPモルガン、モルガン・スタンレーといった大手金融機関にも注目されました。
ブラウン氏はBusiness Insiderに対し、「これは古い株 vs 新しい株でも、グロース vs バリューでも、ディフェンシブ vs シクリカルでもない。それらはすべて古いパラダイムであり、今の相場には当てはまらない」と語っています。
個人の投資家がウォール街全体を動かした——それだけコンセプトが鋭かったということです。
ソフトウェアETF急落 vs エネルギー・素材ETFの上昇——数字で見る証拠
テクノロジーセクターは2026年に入ってから下落が続き、ソフトウェア系ETFは年初来で17%下落しました。
一方、S&P500の生活必需品セクターでは構成銘柄の94%が50日移動平均を上回り、これは2024年1月以来最高の数値でした。
マイクロソフトがコロナショック以来最悪の5日間リターンを記録した週に、生活必需品ETFはコロナ以来最高の5日間リターンを叩き出しています。
株式市場が「AI関連=買い」から「AI免疫=買い」へと、パラダイムシフトしたことを示す数字です。
HALO株かどうか判断する"シンプルな1問"
Q: HALO株かどうかを見分けるにはどうすればいいですか？
A: 「AIはその製品・サービスを複製できるか？」この一問で判断できます。「No」ならHALO候補、「Yes」なら陳腐化リスクあり。
Josh Brown氏のレポートでは、「AIが製品・サービスを複製できるか否か」がHALO株の基準と明確に示されています。
実際に使ってみると、この問いは驚くほどシンプルで強力です。迷ったときは「ChatGPTに頼んだら、この製品が家に届くか？」と自問してみてください。届かなければHALO候補です。
「AIはその製品を複製できるか？」この問いだけで9割判断できる
具体例を挙げましょう。
「石油を掘る」→ AIには不可能。✅ HALO
「コンクリートを製造する」→ AIには不可能。✅ HALO
「ハンバーガーを焼く（物理的に）」→ AIには不可能。✅ HALO
「ソフトウェアを書く」→ AIが得意。❌ HALO除外
「法律書類を作る」→ AIが得意。❌ HALO除外
「クリエイティブ広告を作る」→ AIが得意。❌ HALO除外
HALO株に入る分野・入らない分野の境界線はどこ？
ポイントは「物理資産の有無」だけでなく、「その事業がAIに代替されるか」という点です。
たとえばディズニー（DIS）はテーマパークという巨大な物理資産を持っていますが、コンテンツ配信がデジタルに依存しており、AI生成コンテンツによる陳腐化リスクが高いため除外されます。
「資産が重い」だけでは不十分なんです。
カジノ・ストリーミング・クラウドがHALOではない理由
カジノはラスベガスの巨大施設という物理資産を持つものの、オンラインギャンブルやVR体験への移行リスクがあります。ストリーミングはAI生成コンテンツの直撃を受けやすく、クラウド・SaaSはHALOが生まれたそもそもの「逃げ元」です。
「重い資産があっても、デジタルで置き換えられやすければHALOではない」
——この原則を頭に入れておいてください。
分野別・HALO株の全体マップ（2026年版）
Q: HALO株にはどんな分野・銘柄がありますか？
A: エネルギー・素材・生活必需品・資本財・公益事業・防衛の6分野が中心。代表的な米国株はXOM・WMT・CAT・MLMなど。
ジョシュ・ブラウン氏はレポートで、エクソン・モービル（XOM）、ウォルマート（WMT）、マクドナルド（MCD）、スターバックス（SBUX）、バレロ・エナジー（VLO）、ベーカー・ヒューズ（BKR）、マーティン・マリエッタ・マテリアルズ（MLM）をHALO株の代表例として挙げました。
MLMについては「ChatGPTはコンクリートを作らないし、将来も作らないだろう」と明言しています。
6つの分野を順番に見ていきましょう。
①エネルギーセクター——XOM・VLO・BKRが代表、データセンター電力需要も追い風
エネルギー分野はHALOの「顔」ともいえる最重要カテゴリです。
油田・精製所・パイプラインといった物理インフラは莫大な資本投資が必要で、AIにはどうやっても代替できません。さらに2026年現在、AI向けデータセンターの電力需要が爆発的に増加しており、エネルギー需要はむしろ拡大しています。
代表銘柄：Exxon Mobil (XOM)、Valero Energy (VLO)、Baker Hughes (BKR)
地政学リスク（イラン・中東情勢）が永続的な需要を支えている点も、陳腐化リスクの低さに直結しています。
②素材・基礎資源——MLM・VMC・GLW、「コンクリートと鉄」が主役
ブラウン氏は「パワーグリッドを幻覚（ハルシネーション）することはできない」と述べ、物理インフラの重要性を強調しました。
採石場・鉱山・特殊ガラス工場は一朝一夕では作れません。AIデータセンターの建設ラッシュとインフラ投資ブームが、まさにこの分野への直接の需要につながっています。
代表銘柄：Martin Marietta Materials (MLM)、Vulcan Materials (VMC)、Corning (GLW)
③生活必需品・小売——WMT・MCD・SBUX、陳腐化ゼロのブランド参入障壁
人間は毎日食べて、飲んで、生活用品を消費します。この需要はAIが進化しても変わりません。
さらに、ウォルマートが持つ数千店舗の物流網、マクドナルドが持つ世界4万店舗の調理設備——これらは「資本の塊」であり、簡単には模倣できない参入障壁です。
代表銘柄：Walmart (WMT)、McDonald's (MCD)、Starbucks (SBUX)、Kroger (KR)、Coca-Cola (KO)、PepsiCo (PEP)
④資本財・建設機械——CAT・DEが米国の顔、日本では"7銘柄"が急先鋒
2026年に最も急激に注目を集めているのがこの分野です。
AIデータセンターを建設するにも、国土強靱化投資にも、巨大な建設機械が必要です。キャタピラー（CAT）やディア（DE）の株価推移を見れば、この動きの強さが実感できます。
代表銘柄（米国）：Caterpillar (CAT)、Deere (DE)
代表銘柄（日本）：コマツ (6301)、竹内製作所 (6432)、タダノ (6395)、日立建機 (6305)、住友重機械工業 (6302)
⑤公益事業（ユーティリティ）——送電網・発電所、ゴールドマンも注目の筆頭
発電所と送電網は、最も陳腐化しにくい実物インフラの一つです。規制によって守られた収益モデルと、AIデータセンターによる電力需要の急増という二重の恩恵があります。
代表銘柄（米国）：Duke Energy (DUK)、Southern Company (SO)、NextEra Energy (NEE)
代表銘柄（日本）：東京電力ホールディングス (9501)、関西電力 (9503)、中部電力 (9502)
⑥防衛・航空宇宙・重工業——地政学リスクが「物理的抑止力」の永続需要を生む
ミサイル、護衛艦、戦闘機——これらはAIがコードを書いても「物理的に作る」部分は人間とリアル設備が担います。地政学リスクが高まる2026年において、防衛分野は「次なるHALO」として急速に認知が広まっています。
代表銘柄（米国）：Lockheed Martin (LMT)、Northrop Grumman (NOC)、RTX（旧Raytheon）、General Dynamics (GD)
代表銘柄（日本）：三菱重工業 (7011)、川崎重工業 (7012)、IHI (7013)、三井E&S (7003)
日本株HALO投資の本命はここだ
Q: 日本株でHALO投資をするなら何が中心ですか？
A: 建設機械（コマツ・竹内製作所・タダノなど）と防衛三羽烏（三菱重工・IHI・川崎重工）が中心。PBR改善期待も重なって海外投資家の注目が高い。
日本株HALOはかなり熱い。正直、米国のHALO銘柄より「割安感」が残っていると感じています。
なぜ2026年の日本株でHALO熱が加速しているのか
日本株でHALO銘柄を整理すると、建設機械・電力エネルギー・鉄道インフラ・造船・銀行など5つの業界が浮かび上がります。
これら業界の共通点は「物理的な資産が競争優位の核心にあり、AIがどれほど進化しても消えない需要を持っている」という点です。
また、PBR1倍割れ企業が多く残っており、東証の改善要請を受けた株主還元強化という流れとHALO銘柄が重なるケースが多く、これが海外投資家から注目される大きな理由です。
「HALO×PBR改革」というダブルの追い風——これが日本株の強みです。
建設機械7銘柄（コマツ・竹内製作所・タダノほか）が急先鋒になった理由
AIデータセンターの建設ラッシュ、国内の国土強靱化需要、欧州のインフラ投資拡大が三重の追い風となっており、物理的な重機をデジタルで代替することは原理的に不可能です。建設機械はHALOの中でも最も典型的な業界の一つとされています。
タダノはクレーン市場で北米シェア約4割を持ち、竹内製作所は欧州のミニショベル市場で高シェアを誇ります。どちらもグローバルな需要を持つ「日本発のHALO銘柄」として注目されています。
防衛三羽烏——三菱重工・IHI・川崎重工業の位置づけ
三菱重工業（7011）は護衛艦・ミサイル・H3ロケットを手がける防衛の中核企業。IHI（7013）は航空エンジンとロケット推進系、川崎重工業（7012）は哨戒機と潜水艦を担います。
いずれも「物理的な抑止力」を生産する企業であり、AIには絶対に代替できない領域です。日本の防衛費増大の流れもあり、中長期での需要拡大が見込まれています。
電力・インフラも忘れるな——東京電力・関西電力・中部電力
電力株は地味に見えて、実は「AI時代最大の恩恵銘柄」の一つかもしれません。
AIデータセンター1棟が消費する電力は、中規模都市並みとも言われます。その電力を供給する送電網と発電所を持つ電力会社は、まさにHALOの定義に完全に合致します。
日本版HALOの「まだ割安感」はどこまで続くのか
正直、わかりません。ただ言えることは、PBR改革・地政学・データセンター需要という三つのテーマが重なる間は、この割安感は縮小し続ける可能性が高い、ということです。「気づいたときにはもう遅かった」とならないために、今のうちに理解を深めておく価値は十分あります。
Josh Brownが選んだ「究極のHALO株」4銘柄の衝撃
Q: Josh Brown氏が選んだ「究極のHALO株」は何ですか？
A: Sphere Entertainment（SPHR）、IMAX（IMAX）、Liberty Media F1（FWONK）、Live Nation（LYV）の4銘柄。「ライブ体験」こそが最もAIに免疫のある資産という発想。
「誰もまだ話していないが、これがHALOのエピトーム（究極形）だ」とブラウン氏が言い切った4銘柄があります。エネルギーでも素材でもなく——「ライブ体験」です。
「ライブ体験」こそが究極のLow Obsolescence——なぜ誰も気づかなかったのか
考えてみてください。
AIは映画の脚本を書けます。AIはニュース記事を書けます。AIはコードを書けます。でも——AIはU2のコンサートの「あの瞬間の震え」を再現できるでしょうか？
できません。
人間が「その場に集まる」という体験は、デジタル化できない最後の牙城かもしれません。そこにブラウン氏は気づいたのです。
Sphere Entertainment（SPHR）——U2が鳴らすラスベガスの巨大ドーム
ラスベガスに建設された直径111メートルの巨大ドーム型会場「Sphere」。U2、Eagles、Metallica、Dead & Companyといった大物アーティストの公演を開催し、リメイク版『オズの魔法使い』は公開後だけで3億ドル超のチケット売上を記録しました。
ブラウン氏はこれを「AIエージェントはSphereに触れられない。究極のHALO」と評しています。
IMAX（IMAX）——「ハリウッドを一社で救っている」とBrownが言い切る理由
IMAXは2025年通期で売上4.1億ドル（前年比+16%）、キャッシュフロー1.85億ドル（+33%）、マージン45.1%という驚異的な数字を叩き出しています。
2026年のラインナップには、クリストファー・ノーラン監督の『The Odyssey』、ドゥニ・ヴィルヌーヴ監督の『Dune』最終作、Michael Jackson伝記映画、Disney『The Mandalorian & Grogu』、そして『Avengers: Doomsday』が控えています。
「IMAXがハリウッドを単独で救っている。AIはここに影響ゼロ。これはHALOだ」——この言葉の重みを感じます。
Liberty Media F1（FWONK）——現地観戦もTV視聴も両方で金を取る最強構造
F1のグローバル商業権・放送権を100%保有し、MotoGP権利も84%持つFWONK。ドバイ、マイアミ、ラスベガス、オースティンでの開催に加え、F1 Arcadeという施設事業も展開しています。
「AIが将来レーシングドライバーをやるようになったとしても、Formula 1はHALOだ」——この強烈な確信がブラウン氏にはあります。
Live Nation（LYV）——AIはTaylor Swiftのスタジアムを建てられない
ブラウン氏が個人で保有する銘柄として紹介したLive Nation。2026年の売上予想は250億ドル、チケット販売枚数は6700万枚、所有会場だけで7000万人動員が見込まれています。
「ライブ音楽は地球上で最も不滅の事業の一つ。AIはTaylor Swiftコンサート用のスタジアムを建てられない。Live Nationはbig time HALOだ」——これほど明確な言葉は、他の分析ではなかなか出てきません。
HALO株に似てるけど「違う」銘柄——ここで間違えると損する
Q: HALO株と混同しやすい銘柄・分野はありますか？
A: Ciena（CIEN）、Seagate（STX）、Walt Disney（DIS）は典型的な非HALO銘柄。「重い資産がある」だけではHALOにならない点に注意。
正直、ここが一番大事かもしれません。見た目の「重さ」に騙されると、全然違うリスクを取ることになります。
Ciena（CIEN）はHALOではなくAI受益株——その本質的な違いとは
光通信機器メーカーのCienaは、AIデータセンターの爆発的需要で2026年Q1に記録的な収益を上げています（売上14.3億ドル、バックログ70億ドル）。工場もあります。重い設備もあります。
でも、CienaはHALOではありません。
なぜか？ コアの競争力が技術革新とソフトウェアIPにあるからです。量子通信や新素材が登場すれば、光通信自体が陳腐化するリスクがあります。「AIが直接的に需要を生み、同時に技術競争の相手でもある」——これがHALOの対極です。
Seagate（STX）も同じ——「重工場を持つ」だけではHALOにならない
HDDメーカーのSeagateは2025年に株価が225%超上昇し、AIデータセンターのストレージ需要で大きな恩恵を受けています。
でも長期的には、SSDや次世代ストレージ技術によってHDDが陳腐化するリスクがある。
HALOは「今すごく稼いでいる」かどうかではなく、「AIが進化しても消えない需要かどうか」で判断します。
ディズニー（DIS）がHALOから除外される切ない理由
テーマパークという巨大物理資産を持ちながら、ディズニーがHALOではない理由——それはDisney+というストリーミング事業が収益の柱になっているからです。
AI生成コンテンツが進化すれば、Marvelキャラクターのような「IPのデジタル活用」が脅威にさらされる可能性があります。
ブラウン氏の文脈では、IMAXに「Disneyの映画がIMAXで大ヒットする」という形で触れていますが、それはIMAXがHALOであるということで、Disneyがそうだという意味ではありません。
「物理資産がある」と「AIに代替されない」は別の話
この章の結論をひとことで言うなら、これです。
重い資産 ≠ HALO。AI非代替性があって初めてHALOになる。
投資前に必ず「この会社の本質的な競争力は、AIに侵食されるか？」を自問する習慣をつけてください。
実際にHALO株をポートフォリオに組み込む方法
Q: HALO株への投資はどうやって始めればいいですか？
A: まずエネルギー・素材・生活必需品から入り、資本財・防衛へ拡張するのが主流。米国株・日本株どちらからでも始められる。
さて、理解した次は実践です。ここから少し具体的な話をします。
まずどのセクターから始めるべきか——1→6の順序に意味がある
分野は6つ挙げましたが、最初から全部に手を出す必要はありません。
市場コンセンサスとして、まずエネルギー（①）→素材・基礎資源（②）→生活必需品（③）の3分野でコアを作り、その後資本財（④）→防衛（⑥）へと広げていくのが、安定した資金シフトの方向性に沿っています。
資本財と防衛はテーマとしてまだ拡大中で、特に日本株では「割安感が残るHALO」として機関投資家の注目が集まっています。
米国株と日本株、どちらから入るのが初心者には現実的か
これは正直どちらでもいいです。ただ、一点だけ違いがあります。
米国株はHALOのコンセプトが生まれた本場なので、銘柄の選択肢が豊富です。XOM・WMT・CATなどは情報も多く、業績の追いかけやすさで優位があります。
日本株は割安感と地政学テーマが重なる今が狙い目かもしれません。ただ情報収集が英語圏より難しい側面もあります。両方にアクセスできる証券口座を使うのが現実的です。
分散の考え方——「SaaS死のヘッジ」としてどの割合が妥当か
HALO株はポートフォリオの全置き換えとしてではなく、分散ツールとして考えるのが正しいアプローチです。インフラ・必需需要・置き換えの難しい資産に結びついたビジネスをより多く持つことは理にかなっていますが、だからといって重い資産を持つ企業ならどれでも買っていいわけではありません。
ポートフォリオ全体に占めるHALO比率として、30〜50%程度をHALO系に置き、残りをグロース・AIインフラ系に残すという考え方が、2026年の主流とされています。完全にSaaSを手放す必要はありません。
HALO株を始めるなら、米国株に強い証券口座を選ぶことが重要
米国HALO株（XOM・CAT・LYV・IMAXなど）に投資するには、米国株取引が安価にできる証券口座が前提になります。
私が特に注目しているのは moomoo証券 です。moomoo証券は米国株の取扱銘柄数が約7,000銘柄で業界最多水準を誇り、NISA口座でも米国株が取引できる点が特徴です。取引手数料は約定代金の0.132%（最大22米ドル）と、主要ネット証券の中でも低水準に設定されています。
HALO株のような「長期で保有しながら分散する」スタイルには、手数料の安さとNISA対応が重要になります。口座開設＆入金で最大10万円相当の人気米国株がもらえるキャンペーンも実施中なので（内容は時期により変動、公式サイトで確認を）、まだ口座を持っていない方は検討してみてください。
よくある質問——読者が最後に引っかかるポイントをまとめて解決
HALO株はいつまで続くテーマなの？
AI関連ツールの発表が今後も続くと予想されるため、テクノロジー株への混乱と、物理的・実体的な事業への資金シフトは継続する可能性があります。
ただし、消費者必需品がすべての月で勝つわけではなく、これが年間を通じた支配的テーマになるかどうかは定かでありません。
正直、「永遠に続く」とは言えません。でも、AIが「コンクリートを作れる日」が来ない限り、この分野の基本的な需要は消えないとも言えます。短期トレードではなく、3〜5年スパンで考えるのが健全な視点です。
高配当株・バリュー株・HALO株の違いって何？
ブラウン氏は「これは旧来のバリュー vs グロース、ディフェンシブ vs シクリカルといった軸では説明できない。2008年の金融危機以降に確立された『資本軽量型モデル優位』というパラダイムが根本から覆った新しい局面だ」と語っています。
簡単に言えば、高配当株は「配当を出す株」、バリュー株は「割安な株」、HALO株は「AIで陳腐化しにくい重資産株」です。重なる部分はありますが、本質的に違う切り口です。
HALOテーマのETFはある？
2026年時点でHALO専用ETFの申請が複数出ています。ただ、現時点ではエネルギーセクターETF（XLE）、生活必需品ETF（XLP）、素材ETF（XLB）、資本財ETF（XLI）を組み合わせることで、実質的にHALOポートフォリオを作れます。
日本株であれば、建設機械や防衛関連の個別銘柄を4〜5銘柄選ぶアプローチが現実的です。
初心者が最初の1銘柄を選ぶとしたら？
これは人によりますが、「誰でも名前を知っている」「業績が安定している」「HALO性が高い」という三点を満たす銘柄を選ぶなら、Walmart（WMT）かCaterpillar（CAT）が入口として分かりやすいでしょう。
日本株ならコマツ（6301）が情報量・流動性・HALOテーマの三拍子で入りやすい選択肢です。
最初の銘柄選びを始める前に、まず口座を開設しておくことが大切です。米国株・日本株の両方に対応していて、HALO株の中心銘柄を低コストで取引できる環境を整えておきましょう。
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投資にはリスクが伴います。この記事は特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。最終的な投資判断はご自身でお願いします。
